４．脱炭素経営実現提案ツール

「脱炭素経営実現提案ツール」は、以下のような目的で使っていただくことを想定しています ①自社、顧客企業の脱炭素推進に貢献することを説得する。 ②お客様に、エコチューニングによって建築物管理を脱炭素化することができることを説明する。 ③2050年脱炭素化実現に向けて、日本・世界の動向について説明する。 ④エコチューニングがどのように脱炭素経営実現に貢献するか中長期の視点から説明する。 ⑤営業推進のための社内提案・調整・説得資料として活用する。 ⑥エコチューニング契約・仕様設計に関わる社内メンバーのスキルアップ(共育)に活用する。
01-1	エコチューニングの中長期戦略〇2050年脱炭素社会の実現に向けて、エコチューニングが果たす役割について、再考している。〇エコチューニング推進センターの中長期戦略を説明している。
01-2	BM誌2021.1月号追加原稿_挿入文〇2050年脱炭素社会の実現に向けて、エコチューニングが果たす役割について、再考している。〇すべての建物管理がエコチューニングに移行する必然性を概説している。
01-3	BM誌2021.1・2月号挿入図〇2050年脱炭素社会の実現に向けて、エコチューニング推進センターの中長期戦略の概要を説明するための図表を掲載している。
02	「あり方検討会」議論-重点施策〇2050年脱炭素社会の実現に向けた、エコチューニングの拡大策について、説明している。〇建物ターゲットグループごとの顧客価値を実現するための戦略方針を概説している。
03-1	2050脱炭素社会実現に向けた政府・民間動向〇2050年脱炭素社会の実現に向けた、社会の動向について、説明している。〇脱炭素社会に向けた各社の事業戦略実現に、エコチューニングが貢献することを説明している。
03-2	BM誌2021.3月号挿入図〇2050年脱炭素社会の実現に向けた、事業者の動向を時系列で整理している。〇2050年脱炭素社会の実現に向けた、政府の動向を時系列で整理している。
04	カーボンプライシングの動向〇脱炭素社会の実現に向けて、先進諸国がカーボンプライシングを導入する原理、経済システム上の効果、世界の動向などについて説明している。
05-1	建築物維持管理の脱炭素化を目指して〇国土交通省とかかわりの深い、(一財)経済調査会が発行する月刊「建設マネジメント技術」2021年7月号に寄稿した原稿で、国際的な動向を捉え、エコチューニングを論じている。
05-2	建築物維持管理の脱炭素化を目指して〇国土交通省とかかわりの深い、(一財)経済調査会が発行する月刊「建設マネジメント技術」2021年7月号の掲載記事、国際的な動向を捉え、エコチューニングを論じている。
06	エコチューニングによるビルの脱炭素経営の実現プロセス〇エコチューニングによって、建物管理をいかに脱炭素化に導いていくのか、その道筋を示している。〇機器更新・断熱改修・再エネ調達に至る、エコチューニング実践の道筋を説明している。
07	エコチューニング導入から脱炭素へのロードマップ〇エコチューニングの提案・契約段階⇒実践段階⇒高度エコチューニング実践段階を経て、建物管理を脱炭素に導くより詳細な業務プロセスを示している。
08	諸外国における炭素税等の導入状況_環境省〇2018年に、環境省がまとめた世界の炭素税・CO2排出量取引等に関する仕組みや、カーボンプライシングのデータがまとめられている。2021年9月現在、世界の温暖化対策のトレンドを考えると、導入国の拡大と新制度への展開、税率の見直し等が予想されている。
09	諸外国における炭素税等の導入に関する提言_環境省〇2018年に、環境省がまとめた世界の炭素税・CO2排出量取引等の導入に関する提言がまとめられている。提言は、OECD・IPCC・カーボンプライシングリーダーシップ連合(CPLC)・World Bank・IMF・G20・機関投資家・等から、脱炭素世界実現のメッセージとなっている。